老後に家を売ってはいけない？慎重に検討したい理由や売却のメリットを解説

老後の資金調達で不動産売却を検討しているものの、老後に家を売ってはいけないのではないかと、不安を感じてはいらっしゃいませんか？
資産である不動産の売却は慎重におこなうことが大切ですが、老後の売却で生じる影響や住み替えができる利点を知ると、適切な判断がしやすくなるでしょう。
本記事では、老後に家を売ってはいけないと言われる理由や、売却のメリットなどを解説します。

老後の不動産売却！家を売ってはいけないといわれる理由を解説

ゆとりのあるセカンドライフを計画したい場合など、不動産売却を考えるケースは少なくありませんが、老後に家を売ってはいけないといわれることがあります。
まずは、失敗しない売却のためにも知っておきたい、老後に家を売ってはいけないといわれる理由について解説します。

環境の変化で感じる負担

老後の不動産売却は、売ること自体が好ましくないわけではなく、生活の影響をふまえて自分にあった選択ができれば、セカンドライフの資金調達として有効な手段です。
重要なポイントは、影響や変化の可能性を踏まえずに取り組むと、デメリットやリスクになり得てしまうことが、老後に家を売ってはいけないといわれる理由です。
たとえば、老後に不動産売却をした際に、環境の変化が心身の負担になる場合が考えられます。
住み慣れた家から新居に移ったものの、スムーズに生活のペースをつかめないといったケースです。
以前よりは体力や気力が弱まり、一方で新生活による大きな環境変化を受けると、ストレスから心身の不調が感じられるリスクがあります。
旧居の環境では、近隣の方との関係性も構築できており、気心の知れたつきあいができていることが多いでしょう。
新しい住環境や近所付き合いが負担と感じられるときは、老後に家を売ってはいけない理由になり得ます。

賃貸にしたときの毎月の支払い

老後に持ち家を売ってはいけないとされる理由に、賃貸にした場合は毎月支払いが必要になることが挙げられます。
当然ながら賃貸物件で暮らすと、住居費として、毎月家賃の支払いが必要です。
老後に得ている収入が年金のみのケースでは、家賃の支払いが、家計に大きな影響を与える場合もあります。
家賃の支払いが困難になり、滞納する事態は回避できるよう、売却時の資金計画は慎重におこなうことが大切です。
また、高齢者は賃貸物件を借りにくい場合があることも、老後に家を売ってはいけないとされる理由のひとつです。
収入の減少や認知症などからくる事故のリスクなどが要因となり、入居が難しいと判断されることがあります。
昨今は高齢者向け住宅も増えている傾向ですが、入居できる賃貸物件が見つかりにくい可能性は注意点です。

不動産相続ができなくなる

持ち家の売却後は、子どもが相続する家がなくなることになります。
相続人である子どもが、将来は実家で暮らそうと考えていた場合には、その選択肢がなくなることが家を売ってはいけないといわれる理由に含まれます。
トラブルのない相続のためには、不動産売却に所有者の独断で取り組むことは避け、パートナーや子どもとも話し合いながら進めることがおすすめです。

▼この記事も読まれています
不動産売却の時期選びが成功の鍵！不動産市場の活発時期をご紹介

家を売ってはいけないとは限らない！老後に住み替える魅力を解説

老後は、家を売ってはいけないといわれる理由がいくつかある一方で、不動産売却をすることにより得られる大きなメリットがあります。
ここでは、老後に家を売るメリットとして、暮らしやすい家に住み替えができる魅力を解説します。

安全に暮らしやすい家に住み替えできる

老後に不動産売却をした資金を活用し、シニアが安全に暮らしやすい家に住み替えできることはメリットです。
マイホームが一戸建て住宅の場合、一般的には2階建ての建物が多い傾向です。
しかし、足腰が弱くなってくると、階段の使用が以前ほど楽にはおこなえなくなり、上り下りの際にも不安を感じることがあります。
一戸建て住宅の持ち家を快適に維持するために必要な修繕や清掃も、徐々に負担となる可能性が考えられます。
シニアに配慮された住まいでない場合、家のなかの段差で転倒することや、寒暖差によるヒートショックは避けたい事態です。
家を売ってはいけないと諦めず、不動産売却によってシニアに適したバリアフリーの家に住み替えができれば、老後の安心と安全につながることは大きな魅力です。
たとえば、マンションに住み替える場合、バリアフリー設備だけでなく、オートロックも採用された物件を検討すると、セキュリティーの面でも安心感が高まります。

今の生活スタイルに合った住み替えができる

マイホームで長く暮らしている間には、家族のライフスタイルに変化が生じることや、子どもの独立することも考えられます。
家族の変化にともなって、コンパクトな住まいが適したタイミングとなっても、老後に家を売ってはいけないといったことはありません。
老後の生活スタイルにあった部屋数の家に住み替えると、掃除の手間や光熱費の費用負担などが減らせることも利点です。

生活資金の確保が可能

リタイア後を想定して、老後の生活資金を確保しておきたいとお考えの方は多いです。
不動産売却には費用もかかりますが、売却代金によって、老後のためにまとまった生活資金が得られることは大きな安心につながります。
また、不動産の所有をやめると、毎年かかる固定資産税や都市計画税の支払いも不要になります。
住み替えにより、不要な出費を抑えて、ゆとりのあるセカンドライフができる可能性を高めることもできるでしょう。

▼この記事も読まれています
【トラブル回避】売る前に絶対読んで！不動産売却で後悔しないための実践マニュアル

家を売ってはいけないと諦めずに済む！老後資金を得る方法を解説

環境の変化からくる負担などを避けるために、老後も住み慣れた家を売ってはいけないと考える場合でも、まとまった資金が必要になることはあります。
老後に検討できる不動産売却の方法を知っておくと、住み慣れた住環境のまま、まとまった資金を得ることも可能です。

家で暮らし続けながら資金を確保する方法

老後に家を売ってはいけない理由が気になる場合でも、住み慣れた家に暮らしながら、売却によって資金を得ることができます。
一般的な売却では、買主を探す仲介で不動産売却をおこなうことが多いですが、仲介の場合、売却後は買主に所有権が移るため住み続けることはできません。
そのため、老後に家を売ってはいけないと考えるケースがあるかもしれませんが、リースバックやリバースモーゲージでの売却なら、今の家に住み続けることも可能です。
リースバック
リースバックでは、不動産会社にマイホームを買い取ってもらったあと、不動産会社から賃貸として住まいを借り、住み続けることができます。
通常の不動産売却と同じく、リースバックでも売却をするため、老後のためにまとまった資金も調達できます。
市場価格に比べると買取価格は安くなる傾向ですが、これは家賃の滞納のリスクなどを考慮されているためです。
住み替えると環境の変化などが負担となり、仲介では家を売ってはいけないと考える場合など、リースバックは有効な選択肢になるでしょう。
リバースモーゲージ
マイホームを担保にして、金融機関から借り入れができるシニア向けのローンが、リバースモーゲージです。
借り入れたお金は、一括で受け取ることも、定期的に受け取ることもできますが、資金の用途は老後の生活資金などに限定されています。
借り入れた場合には、毎月利息だけを支払って住み続けることができ、債務者の死亡後に売却益によって元本を返済します。
老後に検討できる2つの売却方法ですが、メリット・デメリットの両面を考慮して検討することが大切です。

▼この記事も読まれています
不動産売却時のリノベーションは必要？

まとめ

不動産売却をおこなうことは、資金の確保につながり、ゆとりある老後を計画するための有効なひとつの手段といえます。
とくに、住み替えをする場合には、老後にあわせて住まいをサイズダウンすることや、バリアフリーの住まいを選択することも可能です。
住み替えによる変化を望まないケースでも、資金を得ながら住み続けられるリースバックなどの方法もあるため、自分にあった選択肢を検討しましょう。